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アルピニスト野口健。
エベレストや富士山の清掃登山をしていることで、有名。 外交官を父に持ち、海外で教育を受けた。 日本を少し客観的な立場で見ることができるのは、そのせいかもしれない。 彼のブログに、3月にいった遺骨収集のことが書いてある。 http://blog.livedoor.jp/fuji8776/archives/2008-03.html 日本のために戦って、未だ帰国できない100万あまりの英霊の遺骨。 日本がおかしくなっているのは、こういう人たちの存在を忘れているからじゃないのか。 藤原直哉のインターネット放送局
「民間防衛」を読む。 http://naoyafujiwara.cocolog-nifty.com/ipodcasting/2008/08/200819_98e9.html まさに今、日本は情報戦争のまっただ中。 そして、負け戦が続いている。 しかし、藤原氏が放送で語っていたように、みんながまとまれば勝てる。 先人が守り伝えてきた日本を私たちが大事に思えば、きっと今の流れを変えることができる。 また、変えていかなければ日本ばかりか世界が壊れる。 愛する日本を守り伝えていこう! waiwaiの変態報道、2ちゃん有志が図書館で11年前の記事を「発掘」
2ちゃんからコピペ、 なんと毎日新聞は11年前からこのような変態記事を世界へ発信していた。 毎日新聞7月20日付けの釈明記事は全て嘘だと判明しました。 新聞社としてもっとも重要な信頼性までも揺らいでしまいました。 嘘に嘘を重ねる毎日新聞。 ×9年前のウェブスタート時から始まった ○いいえ11年前の紙媒体(英字新聞)時代から侮日記事はすでにでかでかと載っていた ×ウェブだからチェック体制が甘かった ○紙媒体上ですでに11年前から日本侮辱記事を垂れ流し ×日本人スタッフが関与していない ○日本人スタッフが3人いた英字新聞時代から日本侮辱記事を垂れ流し ×少数の外人スタッフの暴走 ○外人15人、日本人3人という大所帯の英字新聞紙媒体の時代から日本侮辱記事を垂れ流し ×英語だからチェックできなかった ○日本の母親はセックスで息子の成績を上げる、という大きな日本語の説明がついています なお、物証自体はここで手に入ります。 http://sinbun.ndl.go.jp/cgi-bin/outeturan/E_S_kan_lst.cgi?ID=007278 007278 The Mainichi Daily News(創刊:1960) マイクロ資料 独協大学図書館 国際基督教大学図書館 国立国会図書館 毎日新聞東京本社情報調査部 東京大学大学院情報学環・附属社会情報研究資料センター 早稲田大学図書館 新聞ライブラリー/日本新聞教育文化財団 毎日新聞大阪本社調査審議室図書室 福岡大学図書館 神戸学院大学附属図書館 今朝の城内実さんのブログで毎日新聞英文サイトが取り上げられていた。
http://www.m-kiuchi.com/2008/07/26/mainichishinbunhaikanka/ 城内さんは、前回の選挙で残念ながら落選してしまった。 信念のある立派な政治家だ。 人権擁護法案や郵政民営化に反対した人だ。 こんな立派な人には何が何でも是非国会に行って欲しい。
2ちゃんスレより、自分にぴったりの文を見つけたのでコピペ
http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1216914209/ 281 :名無しさん@九周年:2008/07/25(金) 04:18:39 ID:ll5gQ10J0 7 名前:名無しさん@九周年:2008/07/01(火) 00:20:52 ID:GjLNjRyt0 なぜこんな事態になっているのかいまいち理解できないものと思われます 毎日新聞の関係者の方へ、この状況に至った過程を論理立てて説明します。 まず今回の騒動の発端となったのは、御社が海外向けサイトのコラムで 全世界に向けて発信されていた事実無根の破廉恥極まる記事、すなわち 「日本の女は半数が淫売」「高学歴者は母による性技のたまもの」といったものです。 そのような情報が一流のマスメディアである御社の名で十年近くに渡り 公開され続けてきたのですから、それは一定の深度で全世界に浸透してしまった と言っていいでしょう。御社への信用により、彼らは疑うことなくその内容を信じたのです。 それを前提として、我々が何より耐え難いと感じているのは、 そのように事実無根の情報が真実として全世界に誤解されてしまったという事実です。 これはどんなことをしても解かなければならない、屈辱的で危険な誤解です。 この誤解を解消するためには、おおまかに考えて以下の二通りの方法があります。 ①信用ある御社によって誤謬の訂正を全世界に向け発信していただく ②御社が信用のおけないマスメディアだということを全世界に我々が発信する ①の方法は御社の方針により退けられたようです。 ですので、残された道は②しかありません。 最終的にこの騒動で御社に倒産していただければ、そのニュースは全世界に発信されます。 そしてその理由もまた、全世界の知るところとなるでしょう。 つまり、御社を倒産に追い込むことが、我々自身の誇りと尊厳を回復するための最善の方法なのです。 282 :名無しさん@九周年:2008/07/25(金) 04:19:08 ID:R6bRlLjwO 毎日新聞英文サイト出直します なんて宣言されても、こちらは別に毎日新聞社の為に生きてる訳じゃないのよ。 普通に生活してたら、勝手に毎日新聞社に異常性癖者集団と決めつけて世界中にばらまかれたの。 だから怒ってるんだよ。 自ら触れ回ってた情報を、訂正もしないうちから証拠隠滅に励むなんてふざけないで欲しい。 博士の独り言で、毎日新聞英文サイトから派生した米州機構の報告書について書かれている。
http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-1760.html 以下、主要な点をコピペした。↓ 堤要氏(九州女子大教授)が論文に引用した毎日デイリーニュースのコラムの題記が、上記報告書の中に同氏の論文引用とともに挿入されている。 問題点を二つ指摘している。 第1点目は、堤氏が引用された情報源は、ライアン・コネル氏執筆の変質コラム(WaiWai)と観られるが(検証中)、かくなる情報を論文に引用する同氏の研究品位が問われるべき点 堤氏が、当該情報がコラムであるにもかかわらず、“Ryann Connell, Staff Writer of the Mainichi Daily News, reported on two women accusing Anita Alvarado of bringing them to Japan to serve as sex slaves. July 10, 2003.”「毎日デイリーニュースのスタッフライターであるライアン・コネル氏による、性的奴隷として日本に移送したアニータ・アルバラードを非難する2人の女性に関する報告(2003年7月10日)」と記されています。ここでは、意図的にか、コラムからの引用であることがあえて省略され、「毎日新聞」の名によって執筆者のライアン・コネル氏が権威付けられ、そして、引用されている様子が読み取れます。第2点目と問われるべきは、この場合の堤氏の意図。 同コラムの信頼性の低さを承知の上で、あえて引用した、とあれば同氏の研究活動それ自体の信憑性が問われることになるのではないか。 **************************** 日本国内の反日主義者が密かにおこなっていたことが、あぶり出されてきた。 いい傾向だ。 テレビや新聞で詳しく報道されない「毎日新聞英文サイト変態記事事件」、一体何が問題なのか?
GIGAZINEが変態毎日新聞をまとめた http://gigazine.net/index.php?/news/comments/20080721_mdn_mainichi_jp/ このサイトを読むと、元記事も昨日の毎日新聞の謝罪の意味もよくわかる。 必読!! 2チャンネルの毎日新聞関連スレよりコピペ
毎日新聞社は、いつになったら「国民の疑問」に答えてくれるのだろうか。 ①サイトをアダルト指定をしなかったのはなぜか? ②記事のチェック体制はどのようなものだったのか? ③出典元なしの恣意的な転載によるアクセス数稼ぎに対する商倫理上のまた著作権法上の見解は? ④批判に応えるという建て前によって元記事を削除する事についての報道倫理上の見解は? ⑤監督責任に問われたばかりの人物を、代表取締役に就任させる経営倫理上のまた会社法上の見解は? ⑥第三者機関の定義は何か、あるいはその公平中立性を担保するものは何か?また ⑦そのような疑念の残る組織を自社紙面に紹介し、批判者の保護されるべき個人情報を当事者たる毎日新聞本社で収集した倫理上のまた個人情報保護法上の見解は? ⑧法的手段を取るとする脅迫紛いの告知で、抗議行動への萎縮効果を狙う発表手段の独占的権利の濫用的行為に関する倫理上の見解は? ⑨(自称)第三者機関の検証結果を、いつ、どのような形式/媒体で発表するのか? ⑩第三者機関の議事録は公開されるのか?その決定権は誰にあるのか? ⑪当該機関が問題なしと認定すれば、問題終結とみなすのか? 素朴な疑問。
分析していたスレ
http://society6.2ch.net/test/read.cgi/mass/1214563767/ このスレから引用************** 毎日新聞の当該記事は、日本人の性習慣を外国人(特に欧米諸国)に誤解させる事で、 慰安婦問題における日本の不利に繋がる。 慰安婦問題において、韓国側は数年前から直接交渉を諦め、 欧米諸国に宣伝活動を行い日本を孤立化させる戦術をとっている。 日本では慰安婦の主張は欺瞞であると断じられている。 それは日本人が実際の状況を把握しているからである。 だが実際の状況を把握していない欧米人は違う。 あくまで提示された情報を比較検討して妥当と思われる結論に至る。 現状、欧米においても慰安婦の主張は懐疑の目で見られている。 それは現在においても韓国人売春婦が多数欧米で活動している事もある。 だが日本のメディアが慰安婦の主張を補強する情報を宣伝すればどうなるであろうか。 日本人の性習慣は、慰安婦の主張する内容と合致する、と。 それも信用の無いメディアではなく、信用の有る(とされる) 毎日新聞社が宣伝しているとすれば、欧米人の判断は大きく韓国側有利に傾く事になる。 そしてその兆候は現れ始めている。 アメリカ、カナダ、オーストラリア、オランダの議会で、慰安婦に関する決議が採択されている。 毎日新聞の記事は、単なる名誉毀損に止まらず、 外交問題あるいはその論拠(直接ではなくとも潜在的なイメージ)として扱われる可能性さえ有る。 (略) 別のところにも書いたけど、ちょっと下のことを考えて欲しい。 こういう変態報道って、「日本の評価を下げる運動」の一部ではないのかな。 同じように、日本人がアンモラルであることをしめす「人身売買」のニュース http://mainichi.jp/select/world/news/20080605k0000e030036000c.html (毎日) 「報告書は日本について「人身売買の犠牲者の保護措置が不十分なうえ、犯罪者の処罰など法執行に改善が見られない」と指摘。」 日本は2004年度に「人身売買大国」として監視対象になったが、そんなに人身売買がひどいとは思えない。 2007年度人身売買報告書によれば、 取り締まりが強化された2005年度には保護されたのが117名、2006年度には半数に減って58人。 保護されていない人も含めた実際の数は、ここから想像できるはず。 http://tokyo.usembassy.gov/j/p/tpj-j20070702-50.html (2007年度人身売買報告書) この件数に対して報告書には、 「非政府組織(NGO)と研究者の意見は、実際の被害者数はおそらく政府の統計をはるかに上回るという点で一致している。」 と書かれているが、さて何人ぐらいだと思う? その研究者様の「ご意見」の一端がかいま見えるのが、下のサイト。 大学のHPには、「一説によると20万人」の被害。 http://subsite.icu.ac.jp/cgs/article/0504008j.html (国際基督教大学のサイト) 海外のメディアによると15万人の被害。 http://ipsnews.net/jp/09/27.html (ワシントンIPS) 日本が10万人単位で人身売買してる? ありえんよ。 どこかで誰かが異常すぎる情報を流してるとしか思えない。 (略) ★全報道機関の存続に関わる「毎日新聞社」の対応★ 【記事の削除がなぜ問題なのか】 通常、名誉毀損などで訴訟を起こされた報道機関は、たとえ敗色濃厚であっても 「記事は、きちんとした取材に基づき執筆されたものであり、編集部のチェックの上自信をもって発表したもので、何の問題もないと考えている」旨のコメントが発表される。 いくら白々しく聞こえようと、それは表現の自由を確保する為にどうしても必要な措置だからだ。 だが、今回の毎日新聞の対応はそれとは真逆の対応である。 悪ふざけコーナーでしたとの言い訳は、現時点では説得力皆無であり、報道機関として上記のようなコメントを発表出来ず、記事の隠蔽に動く事など絶対にあってはならない。 (実際問題として、これほど非道い記事は削除せずには居られない筈ではあるけれどもw) 少なくとも、この件によって毎日新聞社は、報道機関としての①責任②義務③プライドを放棄したに等しい。 これは「情報伝達によって飯を喰う」という営業基盤の放棄宣言とみなしても良いだろう。 このような対応を見過ごす事の悪影響は計り知れない。 これは、報道の危機であり、各報道機関には全力で毎日新聞社の責任を追及する義務がある。 *********************** 別スレから 問題はそこじゃない。 下世話な真偽不明のしかも恣意的なエロ記事を、新聞社という権威を使って、尚且つ、日本の読者にだけは隠して世界中に発信していたのが問題なんだ。 すり替えるな! *********************** 正論だ! こちらのサイト ↓ で有志が作成したチラシが手に入る。http://www.flickr.com/photos/28114001@N05/ こんな重大なことを報道しないマスコミ。 自分にできることを始める。 マンションのポスティング → 実行済み。 職場にチラシ配布 → 実行済み。 口コミで知り合いに電話でしゃべる。 → 3人に実行済み。まだまだこれから。
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